調査リリースの成功事例と失敗パターンを詳しく解説

調査リリースで成果を出す最短ルートは、自社で一から手探りするのではなく、他社の成功パターンを型として参考にすることです。メディアに転載されやすいリリースには共通点があり、逆に成果につながらないリリースにも共通する落とし穴が存在します。

本記事では、実際にメディアへ多数掲載された調査リリースの成功事例と、成果につながりにくい失敗パターンをあわせて紹介します。調査リリースは、新規顧客への認知拡大やリード獲得に有効な手法です。他社の事例を参考にしながら、自社の広報活動を成功に導いてください。

調査リリースの成功事例｜4社の実例から学ぶポイント

多くの成功事例では、サンプル数の妥当性や公開時期、本文のわかりやすさといった共通点が見られます。ここでは、実際に多くのメディアで取り上げられた調査リリースを4件取り上げ、それぞれの特徴を解説していきます。

株式会社さくら事務所

株式会社さくら事務所は、2026年3月に新築一戸建てのホームインスペクション（住宅診断）結果をまとめた調査リリースを公開しました。同社が2025年に実施した全1,370件の検査データをもとに、不具合が指摘された住宅の割合が82.0％にのぼり、前年から5.6ポイント上昇したことを発表しています。

サンプル数が1,370件とデータ量として十分な規模があり、新生活や住宅購入・住み替えへの関心が高まる3月という公開時期も適切です。不具合箇所を「開口部等」「基礎・床下面」「外壁仕上げ」の順にランキング形式で示すなど、本文の構成がわかりやすく整理されているだけでなく、実際の不具合の写真を掲載することでよりイメージしやすくなっています。

実務データに基づく調査であることから、信頼性の高さが評価につながったと考えられます。

▼参考はこちら
【2025年統計】新築一戸建て不具合指摘率、前年比5.6㌽増の82.0％！

株式会社朝日新聞社

株式会社朝日新聞社は、50代以上向けのコミュニティー「朝日新聞Reライフプロジェクト」の読者会議メンバーを対象に、飲酒に関する意識調査を実施しました。読者会議のメンバー1,391人から回答を集め、「ほぼ毎日飲む」と答えた人が3割を超えたこと、男女で飲酒スタイルに違いが見られたことなどをまとめています。

読者会議メンバー1,391人から回答を集め、シニア層の生活実態という普遍的なテーマを扱っている点が特徴。飲酒頻度や飲み方の男女差を数値とグラフで具体的に示し、自由回答のエピソードも交えることで、読み物としてのわかりやすさを高めています。また、公開時期がビアガーデンなどが始まる夏本番を迎える手前というのもポイントでしょう。

特定の年代・生活行動に着目したテーマ設定が、メディアの関心を引きやすい要因になったと考えられます。

▼参考はこちら
「ほぼ毎日飲む」3割超、男性はひとり飲み　女性はつながり志向

株式会社サンク

株式会社サンクは、運営するグルメEC「ごちそう本舗」の購買データをもとに、父の日ギフトの購買傾向を分析した調査リリースを公開しました。楽天市場における延べ117,033人分の購買行動データを分析し、父の日の平均ギフト単価が10,426円と年間で最も高く、母の日を29.7％上回ったことなどを示しています。

サンプル数は延べ11万人超と非常に大規模で、自社の実データを根拠にしている点が説得力を高めています。公開時期も父の日商戦が本格化する5月中旬であり、季節性のあるテーマとしてタイミングが的確です。単価や成長率を表形式で整理し、代表者コメントや商品情報を組み合わせることで、本文全体の読みやすさにも配慮されています。

そして、平均ギフト単価を公開することで、相場に悩んでいた人たちに対し「1万円くらいが一般的」なのだと目安指標を提示し、自然と購買行動を起こせるように自社ECへ誘導できている点もPR・マーケティング観点で秀逸だといえるでしょう。

▼参考はこちら
父の日は母の日より"奮発"する月──平均ギフト単価¥10,426で年間最高額、楽天市場117,033人データを分析

株式会社GA technologies

株式会社GA technologiesは、AI不動産投資サービス「RENOSY」を通じて、3月8日の国際女性の日を前に「働く女性の投資意識調査」を実施しました。20代から50代の働く女性5,161人を対象に調査し、53.3％が投資を実施していること、30代では6割を超えることなどを明らかにしています。

サンプル数は5,161人と回答数が多く、国際女性の日という社会的な話題性のある時期に合わせて公開していることが優れている点です。年代やライフステージ別に投資目的の違いを整理し、見出しごとに調査結果のポイントを箇条書きで示すなど、本文の構成もわかりやすく設計されています。

社会的な関心事とタイミングを重ね合わせたテーマ設計が、成功の要因といえます。

▼参考はこちら
AI不動産投資のRENOSY、国際女性の日を前に「働く女性の投資意識調査」を実施

調査リリースの失敗事例｜成果につながらない3つのパターン

調査リリースが成果につながらない背景には、質問設計や見せ方、テーマ設定における共通の問題点があります。ここでは、代表的な3つの失敗パターンを紹介します。

誘導質問で回答が操作されている

回答の選択肢や質問文の言い回しによって、特定の結論に誘導するような設計は避けるべきです。恣意的な調査だと受け取られると、記者やメディアからの信頼を損ない、転載や引用を避けられる原因になりかねません。中立的な質問設計を心がけ、回答者が自然に回答できる聞き方を意識することが重要です。

グラフや図表がない

調査結果は基本的に数字で表現されるため、グラフや図表がないと視覚的なインパクトに欠けます。文章だけで数値を羅列した本文は、読者が本文を隅々まで読むとは限らないため、 内容が伝わりにくくなるのです。

棒グラフや円グラフ、比較表などを活用し、結果を直感的に理解できる形で示すことが求められます。

世間の関心事ではなく、自社の発信したい内容になっている

自社のPRを目的とした内容に偏ってしまうと、読者やメディアにとって有益な情報とはみなされません。調査リリースで重要なのは、社会的なトレンドやニュース性の高いテーマを扱い、読者にとって価値のある情報を提供することです。もちろん、最終的には自社製品・サービスに繋げることは問題ないですが、まずは読者に対して有益な情報をGive（与える）するという考え方を意識しましょう。

自社が伝えたい内容と、世間が知りたい内容にはズレが生じやすいため、企画段階で客観的な視点を持つことが欠かせません。

調査リリースは内製よりプロに依頼すると品質・成果が上がる

調査リリースは自社内（インハウス）での制作も可能ですが、専門会社に代行を依頼したほうが、品質と成果の両面で上回るケースが少なくありません。テーマ設計やデータの見せ方には専門的なノウハウが必要であり、内製では工数がかかるうえに、期待した成果につながらないことも多いためです。

PRIZMAが調査リリースの制作経験がある広報・PR担当者およびマーケティング担当者を対象に実施した独自調査でも、この傾向が裏付けられています。

広報・PR担当者、マーケティング担当者を対象に「調査リリースを内製して困った経験」を聞いてみたところ、「工数がかかった」が34％と最も多く、「想定していた結果が得られなかった」が31％、「有効回答数が集まりづらかった」が24％と続きました。企画から集計、原稿作成までを自社だけで担う場合、時間的な負担に加えて、成果に直結する調査設計そのものの難しさが課題になっていることがうかがえます。

一方、「調査リリース制作会社に依頼して良かった点」では、「PR後、問合せが増えた」が27％、「調査企画から配信までほとんど手が掛からなかった」が25％、「メディア転載数が多かった」が23％という結果になりました。

工数負担の軽減だけでなく、問い合わせ数やメディア転載数といった具体的な成果の向上にもつながっていることが、この結果から読み取れます。

以下では、PRIZMAが支援して成果を上げた事例を紹介します。

コーレ株式会社様：1年間で1,000件の問い合わせを獲得

AIプロダクトを開発するコーレ株式会社様の事例では、コンテンツの二次活用という切り口の調査企画により、1年間で1,000件の問い合わせ獲得につながりました。マーケティング施策としてのコンテンツの二次活用は実施率が低く、独自性のあるテーマとして設計できた点が、他社との差別化につながっています。

もし内製で同様の企画を進めていた場合、テーマ選定の裏付けとなる調査設計や、継続的な情報発信のためのコンテンツ制作体制を自社だけで整える必要があり、相応の工数がかかっていたと考えられます。調査データを起点にコンテンツを一つひとつ設計し、リード獲得という具体的な成果につなげるまでを一貫して支援を受けられる点が、プロに依頼する価値だといえます。

▼詳しくはこちら
https://www.prizma-link.com/press/case/survey-core

株式会社SMB様：合計100記事に及ぶメディア掲載

営業支援クラウドサービスを提供する株式会社SMB様の事例では、顧客が抱える課題に寄り添った記事配信を行った結果、合計100記事に及ぶメディア転載を獲得しました。自社が伝えたい内容ではなく、読者や顧客が実際に直面している課題を起点にテーマを設計したことが、幅広いメディアからの転載につながっています。

100記事規模の転載を実現するには、一つの調査企画を多角的な切り口へ展開する構成力と、メディアごとの特性を踏まえた配信先の選定が欠かせません。こうした企画力とメディアリレーションを内製で継続的に確保することは容易ではなく、専門会社に依頼したことで、限られた工数の中でも転載数という目に見える成果を最大化できた事例です。

▼詳しくはこちら
https://www.prizma-link.com/press/case/SMB

株式会社エムエム総研様：パブリシティ転載数の増加でサービス認知度が拡大

SaaS営業に特化した転職エージェントを運営する株式会社エムエム総研様の事例では、調査リリースをきっかけとしたパブリシティ転載数の増加により、サービスの認知度拡大につながりました。ニッチな業界に特化したサービスであっても、業界特有のトレンドを調査テーマとして切り出すことで、幅広いメディアから関心を集めた事例です。

ニッチな領域では、そもそもどのようなテーマがニュース性を持つのか、自社だけで見極めることが難しい場合があります。第三者の視点で市場のトレンドを捉え、ニュース性のあるテーマ設計とメディアリレーションを組み合わせたことが、パブリシティの拡大とサービス認知度の向上を後押ししたと考えられます。

▼詳しくはこちら
https://www.prizma-link.com/press/case/mmsouken

最後に

調査リリースで成果を出すためには、サンプル数の妥当性、公開時期の的確さ、内容のわかりやすさという3つの観点を押さえることが重要です。今回紹介した成功事例は、いずれも社会的な関心事とタイミングを重ね合わせ、数値の根拠をわかりやすく示している点で共通しています。

一方で、誘導質問やグラフの欠如、自社都合の情報発信といった失敗パターンに陥ると、メディアからの評価を得にくくなります。テンプレートを活用しながら、客観的な視点で企画から本文構成までを設計することが、成果につながる調査リリース制作には欠かせません。

自社での内製に限界を感じる場合は、専門会社への依頼も有効な選択肢です。PRIZMAでは、調査設計からメディアリレーションまでを一貫して支援し、リード獲得やメディア転載といった具体的な成果につなげています。調査リリースの制作でお悩みの際は、ぜひお気軽にお問い合わせください。