パブリシティ効果とは?算出方法と活用例|広告やPR活動との違いも紹介

2025.02.12

広報(PR)

パブリシティとは、自社商品やサービスの認知度を向上させるうえで欠かせない手法の1つです。聞いたことはあるものの、その意味や他の広報活動との違いが分からないという方もいるでしょう。この記事では、パブリシティの効果や具体的な活用方法について解説します。

パブリシティとは、自社商品やサービスの認知度を向上させるうえで欠かせない広報手段の1つです。広告とは異なり、メディアを利用して第三者からの信頼を得ることで、ブランドの信頼性や価値を高める効果があります。

しかし、パブリシティの具体的な意味や活用法がよく分からないという方もいるでしょう。この記事では、パブリシティの基本的な定義やメリット、効果を最大化するための具体的な方法について解説します。

パブリシティの成功事例も紹介していますので、ぜひ参考にしてみてください。

パブリシティとは広報活動の一部

パブリシティとは、広報活動の一環として行われる手法で、自社商品やサービス、取り組みについてメディアを通じて広く知らせる方法のことです。テレビやWebメディアなど、第三者から紹介されるため、信頼性が高い特徴があります。

パブリシティには「ノンペイドパブリシティ」と「ペイドパブリシティ」の2種類があります。

  • ノンペイドパブリシティ

取材やニュース記事としてメディアに取り上げられるもので、費用を払うことなく広報効果を得られる。

  • ペイドパブリシティ

広告枠を利用して情報を発信する形式で、広告と広報の中間的な役割を果たしている。

たとえば、プレスリリースを基に新製品の発表がメディアでニュースとして取り上げられるケースや、地域の取り組みがテレビ番組で紹介されるケースが、ノンペイドパブリシティに当たります。

パブリシティ効果とは?

パブリシティとは、広報活動の一環として行われる手法ですが、その具体的な効果や、他の広告・PR活動との違いが気になる方もいるでしょう。

パブリシティの効果を正しく理解することで、広報戦略をより効果的に立案し、ブランド認知度や信頼性の向上に繋げられます。ここでは、パブリシティの効果の詳細や、その重要性について解説していきます。

パブリシティの効果と重要性

パブリシティの効果とは、第三者視点の情報発信による信頼性向上とブランド認知度や好感度の向上を指します。広告と異なり、客観的な立場でメディアに取り上げられることで、情報の信頼性が高まり、消費者や取引先からの信頼を得やすくなります。

たとえば、新商品のプレスリリースが新聞やテレビのニュースで取り上げられ、多くの人々がその特徴や魅力を知る機会が増えた場合、それはパブリシティ効果が得られたと言えるでしょう。

企業の社会貢献活動が専門誌やWebメディアで特集され、消費者からの支持や共感を集めた場合も、パブリシティ効果の一例となります。

パブリシティと広告・PR活動の違い

パブリシティと広告・PR活動の違いは「第三者視点」と「費用」の有無にあります。

  • 広告:企業が直接費用を支払い、メッセージを消費者に伝える方法。

  • パブリシティ:各メディアがニュースや特集として取り上げる形式で企業は費用を支払わずに紹介されている。

  • PR活動:パブリシティや広告、イベント企画など全てを含む。

たとえば、新商品発売の際、広告では製品の特長を企業が自由にアピールできます。パブリシティでは、新聞やテレビが各々の捉え方で「話題の商品」として紹介します。

この場合、消費者は広告よりも信頼性が高いと感じやすいのがポイントです。同じ商品でも第三者視点で伝えられることの影響力が、パブリシティと他の広報効果の違いであり特徴です。

パブリシティ効果の算出方法

パブリシティ効果は、認知度が向上したり商品やサービスへの関心が高まったりすれば効果があったと言えます。しかし、単に話題にされるだけと実際の購買や行動に結びつくのでは、効果に大きな違いがあると言えます。

より効果的な広報戦略を立てるために、パブリシティ効果を正確に算出したいと考える方もいるでしょう。

パブリシティ効果を算出するには、数値データに基づく定量的評価と、消費者の感情や反応を測る定性的評価の両方を理解しておく必要があります。ここでは、それぞれの手法について解説します。

定量的評価でパブリシティ効果を算出する方法

定量的評価とは、数値データを基にパブリシティ効果を算出する方法です。これにより、広報活動が具体的にどれだけの成果を上げたのかを客観的に把握できます。使用する主な指標は以下の通りです。

  • リーチ数(到達人数)

記事が掲載されたメディアの発行部数や閲覧数を基に、どれだけの人に情報が届いたのかを計測する。

  • インプレッション数

オンラインメディアでは、記事や投稿が表示された回数を測定する。

  • クリック率(CTR)

記事やリンクがどれだけクリックされたかを測定し、具体的な関心度を把握する。

  • コンバージョン数

パブリシティを通じて発生した購入や問い合わせの件数を測定し、直接的な成果を把握する。

これらの数値を測定するには、利用可能なデータを活用します。新聞や雑誌の公表されている発行部数、テレビやラジオの公表されている視聴者数を参考に推計します。

また、トラッキングURLを使って購入や問い合わせの発生を測定できます。ノウハウがなく難しいと感じる場合は、広報業務代行会社に分析を依頼するのがおすすめです。

定性的評価でパブリシティ効果を算出する方法

定性的評価とは、数値データだけでなく、消費者やメディアの反応を分析して、パブリシティ効果を測定する方法です。これにより広報活動がどのような印象を与えたのかを把握できます。主な手法は以下の通りです。

  • メディアやSNSでの言及内容を分析

パブリシティに関する投稿やコメントを収集し、それがポジティブかネガティブかを評価する。

  • 消費者の意見や感情を把握

調査アンケートを実施し、パブリシティ後の消費者の印象や行動の変化を確認する。

  • ブランドイメージの変化を追跡

広報活動前後で、ブランドイメージや認知度にどのような変化があったかを質的に評価する。

たとえば、新商品のパブリシティ後にSNSで「使ってみたい」「便利そう」といった投稿が増えた場合は、ブランドイメージの向上に役立ったと判断できます。

これらの広報効果を詳しく測定するには、普段からこまめに広報活動全般の分析を行っていることが大切です。

パブリシティ効果の成功事例

パブリシティ効果をより高めるには、競合他社や他業界の成功事例を参考にするのもおすすめです。成功事例からは、広報戦略の具体的な手法や施策の工夫を学べて、自社の取り組みに応用できるヒントを見つけられます。

ここでは、国内外の企業がどのようにパブリシティを活用して成果をあげたのか、具体的な事例を紹介します。

国内の企業における成功事例

国内の企業でパブリシティを利用して成功を収めた事例として「有限会社 味源の飲むグラ」があります。

新商品の「飲むグラ」を発売した際、プレスリリース配信を行い、メディア各社へ情報発信しています。その結果、毎日放送の「ちちんぷいぷい」で商品が紹介され、放送後の2ヵ月間で売上個数が約10倍に増加する効果を得ています。

この他にも、株式会社エールアクティブの「デイサービス鶴亀寿々庵」があります。独自の介護サービスを提供する取り組みを、介護系メディアや読売新聞などを中心に、積極的に情報提供した結果、各種メディアで取り上げられています。

結果、サービスの信頼性向上と利用者の増加に繋がっています。

成功要因とその分析

パブリシティの成功事例に共通している主な要因には、以下のような内容があります。

  • ユニークな商品やストーリー

他にはない特徴や話題性が、メディアや消費者の注目を集める。これまでになかったような新しい発想ほどメディアで取り上げられやすいと言える。

  • タイミングの良さ

季節やイベントに合わせた適切な情報発信も重要。

  • 適切なメディア選定と関係構築

プレスリリースを活用し、商品の魅力を的確に伝えることが重要。

たとえば、就職活動に役立つアイテムの場合は春の時期が最適です。アウトドア関連の商品であれば、夏のレジャーシーズン前に情報を発信するのが効果的です。

また、プレスリリースでは、商品のターゲットを明確に設定し、その特性に合ったメディアを選定することが成功のカギとなります。適切なタイミングと的確なメディア戦略がパブリシティ効果を大きく高めるポイントです。

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パブリシティ効果を高めるためのポイント

パブリシティ効果を高めるには、戦略的な広報活動を行うことが重要です。的確なメディア選定やタイミングを意識した情報発信だけでなく、メディアとの良好な関係を築くことも効果に大きく影響します。

ここでは、効果的な広報活動の立案と実行方法、メディアとの関係を活用したパブリシティ効果の最大化について解説します。

効果的な広報戦略の立案と実行

効果的な広報戦略を立案・実行するためには、以下の3つのポイントが重要です。

  • ターゲットの明確化

情報を届けたい相手を明確にすることで、メディア選定や発信内容を最適化できる。たとえば、若年層向けにはSNS、ビジネス層向けには専門誌やニュースサイトを活用するなど、ターゲットに合ったチャネル選定が重要。

  • タイミングを意識した情報発信

季節やトレンドに合わせた発信は、消費者やメディアの注目を集めるうえで効果的。新商品やキャンペーンを発表する際は、市場や消費者の動向を考慮して、最適なタイミングを見極める。

  • ストーリー性のある内容作り

メディアが取り上げたくなるストーリー性や、ニュース性を持たせることが重要。商品の特徴だけでなく、その背景や社会的意義まで伝えることで、より大きな注目を集めやすくなる。

これらの要素を戦略的に取り入れることで、パブリシティ効果を最大化できます。

メディアとの関係構築と活用方法

パブリシティ効果を高めるには、メディアとの良好な関係を構築し、それを効果的に活用することが重要です。以下のポイントを意識しましょう。

  • 信頼関係の構築

定期的な情報提供やメディアが必要とするデータやコメントを迅速に提供することで、信頼関係を築ける。特にプレスリリースは、事実に基づき簡潔かつ明確に作成することが重要。

  • メディアの特性に合わせた情報提供

各メディアが求める内容や、フォーマットに合わせて情報提供することが、ニュースとして取り上げられる確率を高める。テレビでは視覚的な要素、新聞では詳細なデータが好まれる傾向にある。

  • 継続的なフォローアップ

一度の情報提供だけでなく、取り上げ後のフォローや追加の情報提供を行うことで、次回以降のメディア露出の可能性を広げられる。また、取り上げられた内容をSNSや公式サイトで共有し、さらなる拡散に繋げることも可能。

メディアとの関係をうまく活用することで、パブリシティ効果をより大きな成果へと繋げられます。メディア選定の方法やプレスリリースの運用方法が分からない場合は、一部のみ外注依頼する選択肢もあります。

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パブリシティのメリットとマーケティング全体への影響

パブリシティは、単なる広報手段にとどまらず、ブランド認知度や信頼性を高め、マーケティング全体に大きな影響を与える重要な役割を果たします。他のマーケティング手法と組み合わせることで、相乗効果を生み出し、さらなる成果を引き出せます。

ここでは、パブリシティがもたらす具体的なメリットとマーケティング全体への影響について解説します。

ブランド認知度と信頼性の向上

パブリシティは、ブランド認知度を高めるうえで非常に有効な手法です。特に第三者であるメディアが商品やサービスを紹介することで、広告よりも高い信頼性を持って情報が伝わる点が大きな魅力です。

たとえば、テレビ番組や新聞記事で自社製品が取り上げられると、視聴者や読者はその情報を信頼しやすくなり、ブランドへの関心が高まります。メディアに取り上げられることで「話題の商品」という印象を与えられ、多くの人に覚えてもらえる機会が増えます。

さらに信頼性の高いメディアに掲載されることで、ブランド全体のイメージ向上にも繋がります。これにより、既存顧客からの信頼が高まり、新規顧客の獲得も期待できます。

他のマーケティング手法との相乗効果

パブリシティは他のマーケティング手法と組み合わせることで、より大きな効果を発揮します。たとえば、広告キャンペーンと連動させると、認知度を広げながらパブリシティによる信頼性の補強が可能です。

さらにSNSでの拡散を加えることにより、メディア露出の効果をさらに高め、消費者との直接的なエンゲージメントを生み出せます。イベントマーケティングとも相性が良く、イベント開催時のメディア露出が、参加者だけでなくその情報を目にした多くの人々にもブランドを印象づけます。

ただし、パブリシティは正しく理解し、適切な方法で実施しなければ、効果を発揮しないばかりか信頼性の損失やブランドイメージの低下に繋がるリスクもあります。専門的な知識やノウハウが必要であるため、広報業務のプロに相談することも1つの選択肢です。

パブリシティを最大活用するなら「PRIZMA」にお任せ

パブリシティ効果を最大限に引き出すためには、戦略的なアプローチと専門的な知識が欠かせません。

PRIZMAは広報業務代行のプロフェッショナルとして、包括的なプロモーション戦略を提供し、多くの企業の広報活動をサポートしてきました。PRIZMAは以下の強みを活かして広報業務全般をサポートします。

  • リサーチ&企画力

PRIZMAは、3,000件以上の導入実績で培った豊富な知見をもとに、的確なターゲティングとデータに基づいた企画を立案します。誰に、どのように情報を伝えるべきかを具体化することで、効果的なパブリシティ戦略を実現します。

  • コンテンツ制作力

漫画コンテンツ、プレスリリース、調査レポートなど、多彩な表現手法を駆使して、商品やサービスの魅力を最大限に引き出します。消費者の心を動かすストーリー性のあるコンテンツで、パブリシティ効果をさらに高めます。

  • メディアリレーション

独自のネットワークを活かし、大手メディアやWeb媒体、有名インフルエンサーとの連携を通じて、情報の拡散をサポートします。

広報戦略の企画から分析まで、あらゆる課題に対応しており、業務の一部のみご依頼いただくことも可能です。広報活動でお悩みや課題がありましたら、お気軽にご相談ください。

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