調査リリースとは？メリットや書き方、注意点、事例、費用などを解説

自社のPR施策の一つとして調査リリースを検討し始めた方に向けて、この記事では調査リリースの概要や目的から、メリット（効果）、書き方、配信タイミング、制作費用、事例などを詳しく解説しています。

ただアンケート調査を取って、その結果をプレスリリースで配信すればいいわけではありません。配信後に問い合わせを獲得したりメディア転載されたりするには、正しい作成・配信方法があります。詳しく見ていきましょう。

調査リリースとは？

調査リリースとは、自社が実施したアンケートや市場調査の結果をデータとしてまとめ、プレスリリースの形式で発信するPR手法です。例えば、「ビジネスパーソンの○割が△△に課題を感じている」といった見出しを目にしたことのある方も多いはずです。こうした数値を軸にした情報発信が、調査リリースに該当します。

通常のプレスリリースが新商品・サービスの告知を主目的とするのに対し、調査リリースは「世の中の実態を可視化したデータ」そのものを情報価値とします。つまり、発信主体である企業の宣伝色を抑えつつ、社会的な関心を集めやすい点が大きな特徴といえるでしょう。

新たに発表できる商材がない時期でも、テーマさえ設計できれば継続的に情報を発信できるため、広報・マーケティングの現場で導入が進んでいます。

調査リリースの4つのメリット

調査リリースは単なる情報発信にとどまらず、認知拡大からリード獲得、SEO強化まで幅広い効果が期待できる手法です。ここでは、企業が調査リリースに取り組む代表的な4つのメリットを整理します。

①新サービスに依存しない新規情報の発信機会になる

プレスリリースを配信したいものの、新商品や新機能といったネタが手元にないという悩みは、広報担当者に共通すると思います。調査リリースであれば、自社事業に関連するテーマを設定し、アンケートを実施するだけで新しい発信材料を生み出せます。

商品開発のサイクルに左右されず、季節性のある話題や時事的なトピック、業界トレンドに合わせて柔軟に企画できる点も魅力です。発信機会を定期的に確保したい企業にとって、有力な選択肢となるでしょう。

②興味・関心を持たれやすい

具体的な数値で示されたデータには説得力があり、読み手の関心を引きつけます。なんとなくそう感じていたという曖昧な実感が調査結果によって裏付けられると、情報としての信頼性が一気に高まるためです。そして、自然な流れで最後に自社サービスの訴求を行えば、態度変容を起こして問い合わせ意欲を高めることも十分可能でしょう。

また、意外性のある結果や社会的な背景を示すデータは、 メディアにとっても記事化・転載しやすい題材となります。宣伝色の強い告知リリースに比べ、報道として取り上げられる確率が高まる傾向にあります。

③営業シーン等でも二次利用が可能

調査リリースの価値は配信した時点で下がっていくものではありません。取得したリサーチデータは、営業資料やホワイトペーパー、セミナー登壇時の根拠資料、ナーチャリングメールなどとして活用できます。

一回の調査が複数のコンテンツへ展開していくため、ROI（投資対効果）を最大化できる優れた施策といえます。例えば、調査リリースのリサーチデータをベースにYouTubeのビジネスチャンネルに出演し、その動画素材をもとにタクシー広告を出稿するなど、コンテンツを二次活用・三次活用するPR施策は非常に効率的かつ成果をあげやすいでしょう。

④被リンク獲得によるSEO強化にも貢献

信頼性の高い調査データは、他メディアやブログで一次情報として引用されやすい傾向があります。引用の際に発信元へのリンクが設置されれば、自然な被リンクの獲得につながります。

被リンクは、WebサイトのSEO評価に影響を与える重要な要素の一つです。また、LLMO対策にも有効とされ、AIが自社の情報の参照や引用をすることも期待できます。広告費をかけずに外部からの評価を積み上げられる点は、調査リリースならではの効果です。

調査リリースからの直接的な問い合わせや資料ダウンロードだけが成果ではなく、実は間接的にビジネスをグロースさせている点にも注目しましょう。

調査リリースの作成方法

調査リリースは、思いつきでアンケートを取って発信するものではありません。企画から配信まで、いくつかの工程を順に踏むことで効果を最大化できます。ここでは、基本的な4ステップを解説します。

①アンケート内容の考案

最初の工程となるのが、アンケートの考案と調査票の作成です。この設計段階の精度が、調査リリース全体の成果を大きく左右します。考案から作成までを、3つに分けて解説します。

調査前の準備

設問づくりの前に、調査の土台を固めます。調査の結果をどのように活用したいのか、その調査目的を明確にします。調査目的が最も重要で、ここがブレていると、思っていたのと違う調査結果が返ってきたり、調査しただけで施策に活用できない事態に陥ってしまいます。

次に、「〇〇が原因ではないか」などといった仮説を立てて、設問設計の方向性を決めていきましょう。アンケート調査の本質は仮説検証です。仮説を立てないと行き当たりばったりになってしまうため、目的達成に必要な情報を漏れや重複がないように整理してください。

調査票（設問）の設計

回答者が迷わず答えやすいような設問設計をしましょう。設問設計が複雑だと回答者にストレスがかかってしまい、途中離脱やいい加減な回答を招いてしまいます。

ストレスのない、ロジカルな調査票を作るうえで特に注意したいポイントは以下の3つです。

• 「ついでに聞こう」で設問を増やしすぎない

• 自由記述は回答負荷が高く、集計/分析のハードルも上がるため、極力避ける

• 複数回答が多いと、結果に差がつきにくくなり、優劣の判断が難しくなる

公開する前に一度他の社員に回答を試してもらい、改善点を見つけてもらうのも良いでしょう。

調査対象者の選定

ターゲット層や調査対象人数を誤ると、収集したデータを戦略に活かせません。年齢や性別などの属性に加え、価値観や行動特性の条件（スクリーニング）を設定し、狙う層を的確に絞り込みましょう。

N数（サンプル数または有効回答数）はアンケートの内容によって上下しますが、一般的には1,000以上のN数が集まると、リサーチデータとしての信憑性が高まります。もちろん、100や500などでも十分ですが、N数が多い方がPRメリットが大きいため、できるだけ調査の規模を大きくすることをおすすめします。

②アンケートの実施

設問が決まると、アンケート調査を行います。調査会社に依頼しますが、実施方法はインターネットリサーチが一般的です。調査会社が保有するモニターを利用すれば、短期間で必要なサンプル数を集められます。

対象者の属性（年代・性別・職種・地域など）を適切に設定し、発信したいテーマにふさわしい母集団を確保することが求められますが、サンプル数が少なすぎるとデータの信頼性が損なわれる点にも注意が必要です。

また、調査会社によってモニター数や属性が異なるため、調査会社の選定は丁寧に行いましょう。

③調査リリースの作成・ライティング

集計結果が出たら、プレスリリースとして文章化します。膨大なデータをそのまま羅列しても読み手には伝わりません。リリース本文は、わかりやすく簡潔にまとめることがポイントです。 最も訴求力のある数値を見出しに据え、グラフや図表を用いて視覚的に整理することでインパクトが生まれるでしょう。

冒頭で結論を提示し、続いて調査概要、詳細データ、考察という流れで構成すると読みやすくなります。メディアが記事化しやすいよう、要点を簡潔にまとめる編集力が必要です。

また、調査リリースのデータ量が多い場合は、プレスリリースに要点を絞ります。その上で、詳しい調査結果は参考資料として、PDFなどを添付するという方法もいいでしょう。

④リリース

完成した調査リリースは、プレスリリース配信サービスを通じて各メディアへ届けます。配信先の選定や配信時間帯によって、到達率や反応は変化します。

リリースして終了ではなく、ページビュー数やいいね数、コンバージョン数、パブリシティ転載数、指名検索数などをモニタリングして、PR施策としてどれだけインパクトを与えられたか分析しましょう。

関連記事：調査リリースの書き方とは？メディアに取り上げられる作成方法を解説

調査リリースで失敗しないための3つの注意点

正しい手順を踏んでも、設計を誤ると効果が得られないばかりか、信頼を損なうおそれもあります。ここでは、調査リリースで陥りやすい失敗を避けるための3つのポイントを押さえます。

①回答者数を担保し、偏りがでない調査リリースを作成する

データの信頼性は、回答者の質と量で担保されます。サンプル数が不足していたり、対象者の属性が偏っていたりすると、結果の客観性が疑われかねません。

たとえば、全国的な傾向を示したいのに、特定地域の回答者に集中していては、適切なデータとはいえません。調査の目的に合致した母集団を、十分な規模で確保することが前提となります。サンプル数は絶対にとまではいいませんが、1,000以上あるとメディア記者も取り上げやすいとされています。

②「誰にどう有益な情報か？」メディアの立場に立って考える

調査リリースを取り上げるかどうかを判断するのは、企業ではなくメディアです。自社が発信したい内容を優先するのではなく、「この情報は読者にとって価値があるか」という視点で企画を練る必要があります。

社会的な関心や時事性を意識し、報道する側にとって扱いやすいテーマを選ぶことが、掲載への近道です。送り手本位の発想を一度離れ、受け手の関心軸や顧客起点で考えてみましょう。

③客観性ある情報を発信する

自社に都合のよい結論ありきで設問を設計したり、誘導質問したりすると、データの信頼性は大きく揺らぎます。恣意的な調査だと受け取られれば、かえって企業イメージを損なうリスクすらあります。

設問は公平かつ中立に設計し、結果は事実に基づいて誠実に伝えることが鉄則です。客観性こそが調査リリースの生命線であると認識しておく必要があります。

調査リリースの配信タイミング

調査リリースは、内容だけでなく配信のタイミングによっても成果が左右されます。同じデータでも、世の中の関心が高まっている時期に発信すれば、メディアに取り上げられる可能性が高まるためです。

たとえば、新生活シーズンや年末年始、特定の記念日や季節行事など、関連するトピックが話題になりやすい時期を狙うと効果的です。社会的なイベントと調査テーマを紐づけることで、報道文脈に乗りやすくなるでしょう。

また、配信する曜日や時間帯にも配慮が必要です。一般的には、平日の午前中はメディアが翌日以降の記事を編集する時間帯と重なり、目に留まりやすいとされています。自社のターゲットメディアの傾向を踏まえ、最適なタイミングを見極めましょう。

PR効果を高めるには継続的な発信が重要

調査リリースは、一度の配信で劇的な成果を生むものではありません。調査リリースはPR施策であるため、継続的に発信を重ねることではじめて認知の蓄積やメディアとの関係構築といった効果が表れてきます。

繰り返し質の高いデータを提供している企業は、その分野における権威性が高いとメディアに認識されやすくなります。一度信頼を得られれば、次回以降の掲載につながりやすくなるという好循環も生まれるでしょう。こうした継続発信の代表例が、企業が定期的に公表する調査レポートです。実際に、多くの企業が定点調査を自社の看板コンテンツとして発信し続けています。

• マイナビ「大学生就職意識調査」：毎年、その年の卒業予定者を対象に実施・発表される年次調査

• doda「転職求人倍率」：求人倍率を毎月公表し、四半期ごとに詳細レポートを発行

• 美容センサス（リクルート）：上期・下期の年2回、美容サロンの利用実態や美容意識を調査・公開

これらの調査には、ある共通点があります。それは、同じ調査を継続することで、回を重ねるごとに新たなニュース価値が生まれるという点です。単発の調査では「現在の数値」しか示せません。しかし、定点調査であれば「前年比」「◯年連続の増加」といった経年の変化を打ち出せます。継続そのものが新たなニュース価値を生み出す点が、定点調査の大きな強みです。

調査リリースの効果と事例

調査リリースは、メディア掲載や問い合わせ獲得、SNSでの拡散など、多方面で成果を生み出す施策です。ここでは、PRIZMAの調査リリースを活用した企業事例を3つ紹介します。

それぞれの詳細は、リンク先の導入事例インタビューでご確認いただけます。

事例①：1年間で1,000件の問い合わせを獲得

AIの戦略設計から実装・運用までを一貫して支援するコーレ株式会社。同社は、AI事業のブランディング強化とリード獲得を課題としていました。

調査リリースの内容は、生成AIの利用実態など、市場動向を客観的なデータとして可視化したものです。そして、営業・クライアント提案・メディア発信と、多方面で使える資料へと展開しました。その結果、約1年間で累計約1,000件の問い合わせを獲得。データに裏付けられた説得力のある営業トークの実現や、ブランド信頼性の向上にもつながっています。

▼事例の詳細はこちら
https://www.prizma-link.com/press/case/survey-core

事例②：合計100記事に及ぶメディア掲載

業務管理システム『BizLib（ビズリブ）』を運営する株式会社SMB。同社は、市場動向を継続的に把握し、調査結果を製品開発へ活かす目的で、調査リリースの活用を開始しました。

顧客の課題に寄り添ったテーマで記事を配信し続けた結果が数字に表れています。PRIZMAを活用することで、100件のメディア転載を実現しました。「認知拡大」と「市場調査」を両立させる手段として、調査リリースを継続的に運用しています。1本のリリースで終わらせず、発信を積み重ねたことで成果につながった好事例といえるでしょう。

▼事例の詳細はこちら
https://www.prizma-link.com/press/case/SMB　

事例③：SNSでインフルエンサーが拡散

3社目は、ICT分野の調査・コンサルティングを手がける株式会社MM総研の事例です。

調査リリースの強みはメディア掲載にとどまりません。話題性のある調査データは、SNS上でも注目を集めます。同社のケースでは、発信した調査結果がSNSで拡散され、インフルエンサーを起点に情報が広がりました。客観的なデータは、第三者が引用・共有したくなるコンテンツ。だからこそ、企業の発信だけでは届きにくい層にまでリーチを広げられます。

▼事例の詳細はこちら
https://www.prizma-link.com/press/case/mmsouken

調査リリースの制作費用

調査リリースにかかる費用は、調査の規模や依頼範囲によって大きく変動します。費用を理解しておくことで、予算に応じた施策設計が可能になります。

主な費用は、アンケート調査の実施費用と、リリースの制作・配信費用に分かれます。インターネットリサーチの場合、設問数やサンプル数によって金額が決まり、小規模なものであれば数万円から、本格的な調査では数十万円程度が目安となります。

調査の企画設計からライティング、配信までを一括してPR会社に依頼する場合は、本数にもよりますが、パッケージとして数十万～数百万円規模になることが一般的です。コストを抑えたい場合は、調査だけを外注し、ライティングと配信を内製化するという方法もあります。自社のリソースと求める成果のバランスを踏まえ、依頼範囲を検討しましょう。

なお、これらの金額はあくまで一般的な相場であり、実際の費用は依頼先や条件によって異なります。正確な見積もりは、各サービス提供会社への確認をおすすめします。

主な調査リリースの配信先

調査リリースは、メディア担当者と特別なコネクションがない限りは、プレスリリース配信サービスを通じて各メディアへ届けるのが一般的です。どの媒体を使うかによって、情報が届く相手やメディア掲載の傾向は変わってきます。配信先に迷ったときの参考にしてください。

・PRTIMES
国内シェアNo.1を誇る、プレスリリース配信サービスの定番です。サイトの月間PVは約9,000万PVにのぼり、国内でも高い閲覧数を誇るプレスリリース配信サービスです。累計利用社数は10万8,000社を超え、上場企業の利用率も6割超と、実績は申し分ありません。約11,000のメディア、29,000名を超えるユーザーへ配信できるネットワークを持ち、公式SNSアカウントを通じた拡散も期待できます。

・＠Press
配信先メディアの多さに強みを持つサービスです。業界最多水準となる10,000以上のメディアに配信が可能。専任スタッフによる原稿チェックやタイトル提案といったサポートが手厚く、プレスリリースに不慣れな方でも利用しやすい点が魅力です。Web媒体だけでなく、マスメディア向けのFAX配信が基本料金に含まれています。

・ValuePress
中小企業を中心に、7万社以上の利用実績を持つ配信サービスです。メディア関係者の好むジャンルやキーワードに合致した場合に配信される「マッチング機能」を備えており、テーマ次第では掲載確率を高められます。プロによる原稿作成・添削のサポートも充実。費用や審査のハードルが比較的低く、はじめてプレスリリースを配信する中小企業に向いているでしょう。

・PRワイヤー
大手通信社・共同通信グループが運営する媒体です。報道機関からの信頼が厚く、配信したリリースの約7割が記事化されている点が大きな強み。なかでも特筆すべきは、海外配信ネットワークの充実さです。世界の主要通信社や大手広報通信社と提携し、グローバルにプレスリリースを配信できるほか、多言語翻訳にも対応しています。海外展開を見据える企業にとって、有力な選択肢となる媒体です。

よくある質問

調査リリースの導入を検討する際に、担当者から多く寄せられる質問をまとめました。疑問を解消するための参考としてください。　

BtoB企業でも調査リリースは有効ですか？

有効です。むしろBtoB領域ではPRだけにとどまらず、コンテンツマーケティングとしても二次活用しやすいです。業界の実態や課題を可視化した調査データは、商談時の有力な根拠資料です。意思決定者の関心に沿ったテーマを設定すれば、質の高いリード獲得につながりやすくなります。

関連記事：調査リリースをBtoB企業が実施した方がいい理由とは？制作方法や費用などを解説

調査リリースを代行してくれるおすすめの会社はどこですか？

PRIZMAでは、調査の企画設計からライティング、配信まで一貫した支援を提供しています。累計の調査リリース数は4,000件以上、PR支援者数は1,300社以上と、トップクラスの支援実績を誇ります。選定に迷われた際は、調査企画力やメディアとのリレーション、過去の支援実績など、他社と比較してみてください。

PRIZMA以外にも調査リリースを制作してくれるサービスはあるため、下記の記事でご紹介します。

関連記事：調査リリース会社はどこがおすすめ？目的別のおすすめ会社と選ぶ際のポイントを解説 

リサーチだけ外注して、ライティングは内製でもできますか？

可能です。しかし、コストを抑えられる一方、データを魅力的に編集してメディアに刺さる見出しを設計するには一定のノウハウが求められます。内製化の際は、構成や見出しの工夫に十分な時間を確保しましょう。

最後に

調査リリースは、新商品や新サービスといった発信材料がなくても、継続的にメディア露出やリード獲得を狙えるPR手法です。データという客観的な価値を軸にするため、読者の関心を集められる点が、他のリリースにはない強みといえます。

一方で、成果を出すには回答者の質を担保した調査設計や、メディアの視点に立った企画力、そして魅力的なライティングが欠かせません。正しい手順と継続的な運用によって、調査リリースは認知拡大からSEO強化まで、幅広い効果をもたらします。

成果につながるPR施策をお探しなら、累計1,300社以上の導入実績があるPRIZMAの調査リリースをぜひご検討ください。企画立案からアンケート調査、記事制作、配信まで専門ディレクターがワンストップでサポートします。アンケートモニター数は1520万人を超えるため信頼性が高く、平均掲載数60媒体以上の高い拡散力で大手メディアへアプローチし、獲得した調査データは営業資料やWebコンテンツにも二次利用可能。自社PRの強化や獲得リードの質向上をお考えの方は、ぜひご相談ください。